顧客の要求する製品を生み出すためには、その製品に求められる機能、品質を達成するために基本となる固有技術と、価格、納期などの管理技術を併せた 総合技術力が不可欠であることは言うまでもない。しかしながら昨今の企業環境をみると、団塊世代(ベテラン)が去り、急激な増産対応へ新人投入するも教育 不足がたたるなど技術レベルの低下による品質の維持・向上が難しい状況に陥っているのが実態である。
本論文ではその対応策として、専門の知 識を持つ技術者のプロジェクト活動によって、対象とする製品の果たすべき機能、機能分野、その制約条件を明らかにし、それらの達成手段である構成要素（機 構・部品）を関連付け、さらに技術性の評価との対応関係を把握できる機能デザインマトリックス法を提案する。
機能デザインマトリックスは、 製品の広義の機能と、製品の構成要素、製品の技術性の評価の関連をデザインした機能的研究であり、製品に関する固有技術情報の集大成である。これを活用す ることで、競争力のある製品設計、固有技術の確実な伝承、新たなＶＥ活動への貢献、設計・製造変更での検証漏れ防止など、製品品質の維持･向上に貢献する ことを示した。
建築工事のＶＥ検討においては、実施設計図をＶＥ検討の対象とするのが一般的である。しかし実施設計図だけでは発注者ニーズを的確に把握できないために、充分なＶＥ検討成果を得られないことがしばしばあった。
今回は施工者の立場で、シナリオライティング法と機能系統図を用いて潜在的な発注者ニーズを把握する方法を考案した。
さらに、把握した発注者ニーズに基づいて、効果的なＶＥ検討を行う方法と、機能系統図を利用してＶＥ提案内容を効果的に発注者へ説明する方法を考案したので紹介する。
競合他社品が多い成熟製品の改良開発VEにおいて、機能別コスト目標となる機能評価値の決定は、製品の企画に直結する重要な事項であり、戦略的な意思決定が必要とされる。しかし、製品の置かれた外部環境と内部要因を多面的に分析して適切な機能評価値を決定することは、製品改善VEで使用されているところの、顧客・競合他社・自社の3つの観点を単独で評価する従来の機能の評価法では困難であった。
そこで本論文では、顧客が要求する機能、競合他社品が持つ機能、自社開発品に想定する機能の3つについて、従来の評価法にAHP法、機能にもとづくテアダウン、TRIZワンパラメータメソッドを組み合せて評価し、SWOT分析の視点によってそれらを総合して機能評価値を決定する方法を提案するとともに、事例による有効性の検証結果を報告する。
国内市場の多くは成熟した、過当競争環境下にあり、正にレッドオーシャンの中に入っていると言われている。このレッドオーシャンから抜け出すには、自社の得意分野の技術力を生かし、圧倒的差別化商品を生み出し、それらをブルーオーシャン商品（２．１で解説）として育て上げる必要がある。
しかし、ブルーオーシャン商品のシナリオは簡単に生まれるものではなく、生み出す手法も必要になると考え、お客様の要求する機能から価値を創造するバリューエンジニアリング（以降、VEと呼ぶ）手法と「ハーバードビジネススクール」で開発され、企業・組織・個人の分析に活用されているSWOT分析を融合した、アイデアの具体化技法を開発した。
製造業においては、開発期間の短縮のために、営業・品質保証部門や調達先などを含めたコンカレントエンジニアリング等を取り入れている。さらに開発期間を短縮するための対応策の一手法として、機能を元にしたアイデア発想に、製造技術者と設計者が、製造技術注1)・技能を理解・共有・融合注2)し、製造ＶＥの視点からのアイデア発想注3)を加えて、価値の高いアイデアに具体化していくことが考えられる。このことにより、設計の手戻りが少ないだけでなく、製造法の検討と開発が同時に進行できるため開発期間が短縮できる。
本論文では、製造を理解するための「５つのフレーム」と、製造技術を織り込むために、これまでの製造ＶＥのアイデアを調査・分析して、アイデア発想の視点を抽出して整理した「６９項目のチェックリスト」を活用することで、機能を元に発想したアイデアを、短時間で、技術性・経済性の高いアイデアの具体化に活かすことができる手法について、提案する。
公共事業に設計VEが導入されてから既に10年以上が経過しているが、社会的な変化に伴って一つの転換期が訪れている。事業の直接的な影響圏となる狭い範囲で評価するのではなく、社会環境を取り込んだ広い範囲を評価対象とすることで、真の社会価値を向上する必要がある。
公共事業の効用の評価に関して、それを提供する側とそれを享受する側の評価には、少なからず評価の相違が発生している。その原因は、公共事業を提供する側が考える達成すべき機能の捉え方が限定的であることが原因となっている。
この問題を解消するための方法は、事業評価項目を転換することであり、対象地域の使用者要求機能を基本とした評価項目を設定する必要がある。事業の恩恵や影響を受ける使用者を多面的に把握した上で、「相互関係型」によって必要な機能を抽出することを提案する。
また、使用者の要求機能を抽出する方法にも、特長の異なる複数の方法を用意し、対象事業の特性に応じて使い分けることが必要である。本論文では、感性アンケート方式、問題点反転方式、地図による機能抽出方式、の3方式を提案する。いずれもまだ適用事例が少ないことから、今後、適用対象を拡大して機能抽出方法として確立する必要がある。
企業の商品戦略を有利に展開するためには，中・長期的視野に立った正しいVE目標の設定が不可欠である。
コストに関するVE目標の設定法については，過去に報告済みであるが，ここでは更にこの考え方を拡大し，競争の激しいすべての製品に適用するために，機能とコストすなわち価値の側面から,VE目標の設定法を検討した。本研究は，まず価値の低減に関する考察から，価値低減曲線の経験式を確立した。更にこの式から目標価値指数の設定式を導きだし，これらの式の妥当性を具体的事例によって検証した。
「機能の定義」では、適切に機能表現を行うことで、「アイデア発想」においてより思考を広げ抜本的な発想ができると言われている。本論文では、機能定義用語のうち動詞に対してアイデアの出しやすさを示す指標(定量値)を計算言語学の応用によって求め、「機能の定義」に不慣れであってもアイデアの出しやすい動詞選択を可能とする方法論を検討する。動詞が「思考を広げる」のは、①その動詞が様々な場面で用いられるからである。②コーパス注）の用例数が多いものが動詞の使用場面数を数量化したものである。①、②から「コーパス用例数が多い動詞がアイデアの出しやすい動詞」であると仮説を立てた。これを検証する調査を行ったところ、動詞のコーパス用例数とその動詞から得たアイデア数には相関が見られなかった。しかし、その一方で、アイデアを出しやすいと感じる動詞の順位を質問したアンケートでは、動詞間でその印象に有意差が見られ、「機能の定義」で用いる動詞選択が「アイデア発想」で得られるアイデア数に一定の影響を及ぼす可能性があることを示唆する結果が得られた。今後は、｢今回の実証実験＆アンケートの結果｣を総合的に吟味し、機能の定義の機能表現とアイデア数向上の関連性をより客観的に分析し、アイデア発想に役立つ科学的な動詞選択ツールの開発研究を継続するつもりである。
近年、公共事業や輸送サービス事業、建設業、自動車産業、電機産業など、ありとあらゆる事業、分野でＶＥが盛んである。特にここ数年における産業別のＶＥリーダー取得比率は電機産業を含む製造業が５０％以上を占めておりＶＥ活動の活性化がうかがえる。
電機産業を含む製造業でのＶＥ導入時期は、主として比較的実施し易い機構部品をＶＥ対象テーマに選定してＶＥ活動の実践と定着化を進めている。
しかしながら、ＶＥ活動がある程度定着化し、拡大、活性化を進めていく上では、製品やシステム全体をＶＥ対象テーマに選定し、特に電子回路へのＶＥ適用は必須である。
そこで、本論文では、機能に着目したテアダウン手法の電子回路ＶＥへの適用例を示し、有効性を明らかにするものである。
VEは一般的にコストダウンの手法だと誤った理解をされている一面がある。そのため、コストダウンした部品で不具合が発生すると「VEのやり過ぎが不具合を引き起こした」などと言われる。VEを推進する立場として、こういった誤解や偏見を払拭するためにも、自分が関わったVE事例や指導したチームのVE事例では絶対に不具合を発生させたくないと考える。
技術的な不安を残さず代替案へ移行させるためには、「具体化」のステップで欠点を漏れなく克服する必要があるが、欠点を全て把握することは困難である。そこで、VE事例の心配点、懸念点を漏れなく洗い出し克服するために、未然防止のための問題発見手法の1プロセスであるDRBFM（Design Review Based on Failure Mode）を活用したVE実施手順について検討を行った。
本VE実施手順では複数回実施するデザインレビュを通じて、VEチームメンバ以外の社内有識者や経験のある諸先輩方、チームメンバの上司達を検討中のVEに巻き込むことで、全員が当事者であると認識してもらい、代替案の実現化まで様々なサポートを得やすくすることと、VEを正しく理解してもらうことを副次的な狙いとしている。
