企業の商品戦略を機能の側面から分析すると，次の4つのパターンに分類することができる。
①単機能化（単純化） ②多機能化（複合化）
③低機能化（普及化） ④高機能化（高級化）
本論文は，企業の商品戦略に結びついたVE活動を強力に展開するために，第Ⅰ報で確立した目標価値指数の一般式を4つのパターンの機能戦略に適用し，それぞれの目標価値指数の設定式を導きだしたものである。
この結果，すべての商品戦略をVE活動のための目標価値指数として定量化することが可能となった。
従来より数多くの機能系統図の作成方法や機能評価法が発表されているが，それらはいずれも独立した方法として展開されており，有機的につながったものではなかった。本論文ではこれらが一連のプロセスの中で，同時に，しかも簡便に行われるシステムを提案するものである。本システムは機能項目間の関係を「目的－手段」，「原因－結果」あるいは「機能重要度」等の観点から，従来のような画一的な2項関係（0または1）でとらえるのではなく，fuzzinessに基づく2項関係（0，1上の任意の値）でとらえ，よりキメ細かな関係を測定するのである。
この機能間の関係が明らかになれば，われわれの開発したFBD&FEシステムによりパソコン等で容易に機能系統図が作成できるし，同時に各機能の評価ができるのである。本論文はこのような機能系統図の作成と機能評価が連動して行えるシステムの理論を述べ，その適用例を示すことにする。
家電業界は顧客の価値感の多様化，商品のライフサイクルの短縮化，10年前とは比較にならない程の技術革新，および他社との価格競争の激化など，ますます厳しい状況のなかで企業の総合的な体質改善を，更に積極的に展開することを余儀なくされている。こうしたなかで，他社よりも，いち早く市場ニーズを適確につかみ，他社と差別化された商品を提供していかなければならない。
当社におけるデザイン部門は，自主独立事業体形式を採用しており，事業部に編入されていない。商品を生産・販売する直接生産部門である事業部には，いわゆるデザイナーと称される人がいないため，当社の発売する商品のデザインの全責任は，当部に課せられている。
また，独算制であり，当部の業務の遂行を効率化させ，価値の高い仕事への転換を，常にはかっていかなければならないという厳しい条件下に置かれている。従って単に人形に衣服を着せるような外形的なデザインだけでなく，どんな人形を作るか，いいかえると商品企画を含めたデザイン業務を企業の他部門と協力し展開していかなければならない。
VA活動が，システマティックに機能を追求するVA技法を忠実に実施することにより，効果的な活動を展開すべきことはいうまでもないが，これらVA活動の成果を左右する最大のポイントは「機能定義」から「アイデア発想」にかけての展開にあるといえる。
機能定義は，VAの特徴であると同時に，その重要性は充分すぎるほど認識されているが，この機能定義の表現があいまいであり，また，断定的にすぎると発想が制限されてしまうので，もっと発想を誘導できるような正しい表現が必要となる。
しかし実際のVA活動においては，この機能定義をあいまいにしても，コストは下がるケースが多いという現実と，機能定義の方法に不明確な部分が多く，実際活動で使用した場合，適当に妥協した"甘さ"のある分析に終始してしまい，機能定義の効果が，今一歩，発揮できなくてVA対象プロジェクトの成果が乏しいものとなっている。
この論文は，このような認識の上に立って，機能定義の機能用語としての名詞・動詞の選定と，その体系化および機能定義（機能領域）毎のアイデア発想に至る着想を，潜在情報から，いかに有効に導き出すかを記したものである。
近年，電子化製品の急増により，製造原価に占める電子回路のコストウェイトが高まっている。企業経営の収益改善にとって，電子回路のVEアプローチが重要となってきた。
本論文は，電子回路のVEの展開について研究したものであり，説明を容易にするために計量機器の具体例をとりあげて記述する。そのため，本論に入る前に，計量機器の電子化移行について説明しておく。
計量機器は，その長い歴史のなかで，これまで機械的な方法（回転力を利用したもの等）によって，その機能を達成しているものであったが，新しい要求に対応して，電子的な方法によって，その機能を達成するものへと着実に移行している。これは，電子回路が，機械につきものの摩擦抵抗を持たないことと，機械系では困難な判断機能を容易に持たせることができるなど，高精度化や多機能化に適しているからである。
しかしながら，単機能の計量機器では，依然として機械式のものがコスト面で優位さを保っているのも事実である。これは，機械式が長期にわたって，その時代にマッチした方法でのコスト改善努力が払われてきたのに対し，電子式は，機能の拡充に力点がおかれてきたためである。
計量機器の生産にたずさわる者は，この事実に目を向けて，VEの成果によって無限の可能性を持つ電子式の優位性を最大限に活かした計量機器を提供するという大きな責任を背負っている。
そのためには，VEの成果を事業戦略に結びつけることであり,VEは，回路技術者の技術談議に終始することなく，企業の利益計画，商品企画に沿って推進することが必要である。VEは，また異なる分野の専門家の集団によって，見方を変えた角度からの発想が必要である。
本技法は，このような観点より，製品戦略に立脚した電子回路のVEアプローチの方法を体系的にまとめたものであり，回路網の機能に対応した最適な方式を生み出すことを目指している。また，機能定義に回路ブロック図を活用したこと，アイデア発想を促す電子回路特有のVE質問を盛り込んだこと，およびアイデアの評価方法を具体化したことが特徴である。そのため回路技術者と他のメンバーが一体となって,VEに取り組みやすい技法となっている。
本論文は，建設業における「新工法開発のためのVE手法」についての研究成果を発表するものである。
この手法の説明は，他産業における「新製品開発のためのVE手法」を参考にしたが,内容の詳細については，建設業の特徴を強調したものになっている。
建設業の特徴は，なんといっても「大自然相手の仕事」という一言に尽きる。この大自然相手ということが，制約条件の中でも，大きなウェイトを占めている。
VE手法を展開していくうえで，非常に重要なこの「建設業の制約条件」を理解して頂くために，その背景とも言うべき，最近の建設業における技術的傾向について，次に述べる。
建設業においては，昨今，顧客から，建設する施設，建物に対して，必要とする性能（遮音性，断熱性，クリーン度，振動etc.）を満足させることを発注条件として要求してくる形態が増えてきている。現在，花形産業である超小型集積回路，ラジオアイソトープ………等のハイテク関連施設はもちろんのこと，他の用途の施設，建物においても，今後さらに，顧客からの発注条件は増加する傾向にある。我々はこれを"性能発注"と称し，従来の一般的発注と区別している。
当社にVEが導入されて，約17年，VEの対象として施工部門の領域から，思考領域を広げ，設計部門の領域より，さらに遡った企画段階までに及んでいる。性能発注への対応は，この企画段階に位置する。
われわれが"性能発注"を依頼された時，まず対応しなければならないこととして，要求される諸性能を十分に把握することである。
事例の少ない施設，建物に要求される諸性能は，往々にして，抽象的，感覚的，または他の事例からの参考的数値で表現されることが多い。
過剰設計におちいらず，要求された性能を満足する適正なものを提供するためにも，われわれは要求される性能に対して，可能なかぎり数値的にとらえ，この数値をもとに，顧客の要求する性能の再確認をし，整理を行う。このことは施設，建物が完成した後において，要求される性能についてのトラブルを防止することにもなる。
機能，性能，品質は相互に密接な関係にある。どれも日常の生活用語であり，ことさらに意識をしないで使うことが多い。
本来は機能を明確にした後に，性能を具体化することが一般的であるが，建築設計においては，まず要求される性能を整理して，内包される諸性能を明確にした後に，機能定義をすることが多い。
建築設備の設計では，発注者の要求事項を機能変換し，あるべき機能を見出すことで，その建物に必要な性能を効果的に構成させることができる。われわれは，このためにFAST技法を中心に，機能変換をすることが多いが，発注者の要求していることを正しく理解する努力を怠れば，いくらステップを正確にふんだVE活動を展開しても，決して良い結果は得られない。
過去の設計においても，計画時に発注者から聞いた要求事項を図面に反映させ，建物ができた時点で発注者の話を聞くと，『間違いではないが，考えていたものと少し違う』という事例を聞くことがある。このことは，建物ばかりでなく，オーダーメイドで作る場合，よく起こることである。
そこで，今回，VEステップのうちの「情報収集」に焦点を絞り，特に注意しなければならない項目を過去の例から分析し，情報収集方法のパターンを決めた。この方法により，誰が情報収集しても，同じレベルで要求事項のより正しい把握と，発注者のニーズを満たすことが可能となり，より高いVE効果を期待できるようにしたので，ここにその要点を発表する。
最低のライフサイクルコストで必要な機能を確実に果たすべく，組織的に，機能本位のアプローチを持続的に行うVE活動は，低成長経済の定着した昨今程，各分野の企業においても重要視され，企業収益の改善に，健全な組織体づくりにと，ますます盛んにとり入れられている。
当社においても，建設業特有の特殊性を考慮して,VE計画会議の設定，3時間VEの確立といった建設業にあったVE手法開発の，研究，普及を行ってきた。
そういった時代の流れの中で，われわれは「物本位から離れて機能本位のアプローチをする」VE最大の特色ともいえる機能分析を，更にベストよりベターを狙っていく作業所VEに適合させるべく，一昨年度来，実用的機能分析法を展開してきた。
しかしながら実用的機能分析法においても，機能評価については，従来の3時間VEにおける評価法を，そのまま採用している。そこで今回は,3時間VEの特色を生かし，実用的機能分析法を，さらに作業所に適合させることを目的として機能評価の実用的方法の考察を行った。
この論文は，建築設備工事における作業所VEの対象選定について，新しい考え方を述べるものである。
当社では，VE活動における対象選定のステップを，VE計画会議と称して重要な役割を持たせている。
基本的にはベストよりベターを狙い，多くのVE対象を選定し改善することで，成果の拡大をはかる作業所VEでは，そのVE対象の良否が，効率よくVE活動を進めるうえでの大きな課題でもある。
そこで今回，当支店で実施した過去の数多くのVE事例を分析し，建築設備工事における効率的なVE対象の選定方法を開発したので，ここに発表するものである。