論文カテゴリー： マネジメントとVE 62件

今日、企業は21世紀に向けて大きな変革期の中にある。環境・社会構造・人々の価値観は、いずれも従来の枠をこえた新たな課題を提起している。こうした状況下において、健全な経営のカジをとるには、課題そのものを探索する能力と、それを解決する能力の2つが同時に要求されている。我々は、この課題探索と課題解決のために、経営の中にVEを組み入れ、企業の成長・発展をめざすべきであると考える。

本論文では、今後のVE活動には次の3点が重要であることを論じ、その具体的な展開法を述べる。

1. 経営の基本的構造と、メカニズムを常に視野に入れる。

2. 経営課題の抽出から関与し、VE課題の選択へと連結する。

3. VEの成果は、経営指標向上ヘの寄与度でとらえる。

VEを導入して、着実に前進させるには、綿密なVE展開計画をたてて推進することが効果的である。本論文は、各企業でのVE展開計画（VE推進中期計画）を実戦的に作り上げることを目的としている。

そのために、企業の風土、VEのしくみ、戦略の三要素を取り上げた。この三要素をバランスよく展開実施するために、VE展開ブロック図によりレベル診断を行い、各企業の"あるべき姿"とトレードオフしながら計画の枠組みを作り、目的展開系統図を用いて、価値あるVE展開計画を立てることを特徴としている。

当事業所の製品群は"エネルギーと情報をつなぐ"ための電線，ケーブルおよびこれらのシステム製品である。近年これら顧客の生産体制並びに販売ルート等の変化に伴い，多機能，短納期の要求が強く打ち出されて来ており顧客ニーズに立脚した組織的な推進がより重要な課題となっている。

本論文は，こうした時代の変化に対応した全社組織のVE活動を構築したものである。『顧客の要求因子』をベースに，要求ニーズをより正確につかみそれを製品に反映させるマネジメントVEを行い，より高価値を生み出す体制作り推進の有効ツールとして考案したものである。

近年の低成長経済下における産業界においては，特に顧客ニーズの多様化やコスト要求の激化から，VE活動そのものも，それらに対応した多様化が要求され，ハード面のみならずソフトVEの推進等あらゆる局面への拡大が不可欠となってきている。こうした状況の中で，VE活動をいかに企業経営にリンクさせ，拡大充実させてゆくかが大きな課題となっている。

従来のTFP活動のみでは対応しきれない問題をも含めて，企業内でのVEの位置付けから発生するであろう全員参加型のVE活動が，今後増々その重要度を増してくることと思われる。また，それらをいかに効率よく運営・管理し，VEの高度化を計るかが問題であり，VE活動全体の評価がどうしても必要となってくる。

本論文は，全員参加型VE活動を推進するに当っての諸問題を解決すベく，その評価システム，すなわちVE管理システムについて，そのあり方を提言するものである。

わが国にVEが導入されてから，はや20数年が経過した。当初，VEは，経営レベルによって導入されたこともあり，マネジメント・レベルでのVEに対する関心は，非常に強いものがあった。

その後，年月を経るに従って，技法の実践的側面だけが急速に進歩し，実践技法とVEマネジメントとの間の距離は，次第にひろがって行った。

製品をただひたすらに製造するだけで，大きな利益を得ることができた高度成長期には，技法独走型のVE活動から得られる成果だけで，企業は十分満足することができた。しかし，安定成長期に入り，環境が変ると，このようなVEだけでは，企業が必要とするVE成果の達成は困難になってきた。

ここで再び，企業経営に結びついたVE活動の必要性が浮かび上がり，「経営に密着したVEの展開」（'85年大会スローガン）すなわち,VE推進マネジメントを模索する時代へと突入した。企業会計とVE成果額との結びつきをテーマにした研究会が発足したのも，この流れを示す1つの事例である。

本大会のスローガンである「VEによる経営効率化への挑戦」もこの流れを示すものである。

本論文は，このような背景から，企業経営とVEをどのようにして結びつけるかをテーマとして取り上げ，その基本的な考え方をまとめたものである。

建設VEの技法は設計，施工（作業所），運搬，協力企業へのアプローチなど，日本VE協会からも多くの資料が発表されている。これらは，いずれも諸先輩が，いかに建設業の中にVEをうまく導入していくかを真剣に研究してきた貴重な資料である。

そこで建設業の特徴となる要求をあげてみると

①個別受注産業であり，個々の設計により生産されている。

②ー商品の寸法が大きい。

③一商品の金額が高価である。

④ー商品のライフサイクルが長い。

⑤工場ともいえる生産現場が，一商品毎に変り，一定していない。従って生産設備に該当する仮設物の構築，撤去もー商品毎に行われる。

⑥屋外作業が多く，労働環境は必ずしも良くない。

⑦商品の構成材料が極めて多い。

⑧アッセンブリー産業である。

⑨設計図書が与えられ，生産だけを受注するものが多い。

以上のような事情が組み合わされている点が，建設業の特徴であるということができる。

すでに発表されている建設VE資料は，いずれも建設業特有の問題点の追求が多く，システム産業として実務を遂行する場合には，これらの技法を，いかにアレンジして効果をあげていくかが重要である。

われわれ建設業に従事する者は，担当セクション単独で行うVEの他に，建設物を作る過程で，各技術者グループ相互の横のつながりにより行われる，いわゆる横断VE（トータルVE）を実施してきた。われわれは，更にすすめて企画設計から施工までの縦の流れを，組織的段階に実施する縦続VEを導入し，これらをジョイントさせ，二次元的にVEを展開していくことにより，VE効果を飛躍的に向上させるVE推進方法を，ここでは，特に"ジョイントVE（JVE）"と称し述べる。

設計施工工事における上記のような横断VEと縦の流れを行う継続VEとは，一つのVEをまとめあげる過程で，VEメンバーの果す役割りに明らかな違いがあり，あえて，これを用語の上でも区別し，その定義を明らかにしている。

建設VEは，一品生産であり1つのVE改善は一つの商品のみに適用され，量産品のような反復効果は，あまり期待できない。そこでVEによる改善内容はベストよりもベターを選び，その分，少しでも多くのVEテーマに挑戦し，改善をはかることが重要である。

そこで一つの工事で，多くのVEテーマを効果的に推進して行く方法として，JVEを提案する。発注者から与えられた条件をもとに，一つ一つのテーマをJVEの考え方により展開拡大させ，より良い製品を作るということは，極めて効果的なことであり，大いに推進すべきである。

以上をまとめると，次のようになる。

TVE（トータルVE）：一つのテーマを広い範囲で実施するVE。

JVE（ジョイントVE）：一つの製品を作る過程で多くのVEテーマに取り組むVEの推進方法。

現在，企業をとりまく環境は，非常に厳しいものがある。すなわち，メカトロニクスや先端技術などの急速なイノベーションの時代を迎え，また大幅な短納期要求や，小ロット化，低コスト，高信頼性など，顧客ニーズの多様化，高度化が日増しに強くなってきている。

このような，時代のニーズに迅速に対応し，企業として発展をしていくため，当工場では現在,N-MOPPS (New Market Oriented Products and Production System) 運動を展開している。この内容は

①強い新商品の早期開発

②最適生産システムの拡大充実

③仕事の質の向上

であり，工場をあげて鋭意取り組んでいる。

この中で，製造部門に課せられた重点テーマは，

①短納期や小ロット化に対応したライン作り。

②大幅な，直接加工費のコストダウンである。しかしこのような課題を確実に実現していくためには，従来，スタッフ部門主体であった製造合理化を，製造現場主体で推進できる実力を早期に養い，スタッフ部門のパワーを新商品開発，新技術開発に集中していく必要がある。

一方,より高度の合理化を推進するためには，従来の分析手法だけでは限度があり，どうしても機能追求による発想の転換や組織的な力が必要である。さらには，職場全体の合理化の活性化を計るためにも，VAの思想や手法の浸透が急務であると考えられる。

このような，工場の背景と，製造現場におけるVAの必要性を考慮し，当工場に適した製造VAの検討を行い，昭和55年度よりVIQ活動を導入し，重点合理化プロジェクトから，大衆運動まで結びつけ，当面の課題消化と，今後の合理化に対する人材育成を指向し，現在，成果をあげつつある。その組織的展開と，内容および特徴について紹介する。

近年，製品のライフサイクルは，短くなる傾向にあり，新製品，既製品のモデルチェンジを行う期間を短期間に実施することが，激烈なる市場競争に，勝ち残る条件となってきた。

VA活動を，新製品の開発，既製品のモデルチェンジを実施する時期に効率的に運用するため，アイデア比較評価法を適用，効果をあげた。

アイデア比較評価法の特徴は，要求機能，制約条件に対応するアイデア発想と，アイデア発想から具体化されたモデルに対し，要求機能，制約条件毎にアイデアを評価することにより,VA活動期間を短縮，効率運用をはかっていることである。

以下，アイデア比較評価の内容について述べる。