VE導入と定着化– tax –

VEは，日本に紹介されて以来，多くの研究と絶え間ない実践活動の結果，大きく成長し，発展を続けてきました。ところが，VE自体の理論及び実践面での進展に相反し，創始者マイルズ氏の主張された「業者の知識を有効に活用し，その努力に報いる」という，いわゆる報奨制度に関しては，充分な研究がなされてきたとは，いえないのではないだろうかと考えるのであります。当社では，VA（量産段階の価値分析）からVE（設計・試作

現下の厳しい経済体制下において，外注企業は親企業の指導育成に過渡に依存しているだけでは，変化の激しい経済・社会状勢にフォローして行けない。外注企業においても，経営管理に関する手法，例えば，VE，IE，QC，その他ORなど，マスターすることに努力し，利益を自ら計らねばならず，また他面，発注企業としても経営上不充分な点があれば，外注企業を指導して行く必要があると考える。発注企業は，現在取引中の外注企業

現在の電気業界における競争は，熾烈をきわめ，新技術の開発，コスト開発の優劣は，そのまま製品の販売に大きく影響を与えております。このような厳しい市場をはいけいに，コストダウンの手法として紹介されたVEは，各社こぞって導入したことは当然であります。当社においても，このような状勢のもとに，昭和38年，購買部門にて，購入する部品のコストダウンを計ることを目的として，VEを導入し，その任としてVE事務局を，

株式会社日本製鋼所においては，広島製作所が昭和42年11月VEを導入，半年後，室蘭，東京，横浜の各製作所も導入し，全社的なVE活動が展開されようとしている。中でも広島製作所では，VE推進満3ヵ年を迎え，7回に及ぶセミナーと，ON THE JOB TRAINING 方式により，養成されたバリューエンジニアの総数は，230余名に達し，春秋2回実施されるセミナーの期間を除き，年間，常時，6人編成のチーム

最近は,VEあるいは価値分析に対する反応が非常に多い。「価値」という問題に，非常に関心がもたれ，バリューエンジニアという専門家が養成されつつある。企業内におけるVEは，アレンジされた形で推進され，定着発展しているが，もう一度，本来のVE理論を基本よりふり返り，再確認し，現在の企業内におけるVEの問題と対策及び今後の方向づけの指針の設定をしてみたい。しかるに1) VEの適用局面2) チームと組織化3