医療において、診療の品質・効率の向上は 不可欠である。そして、それらを向上するには、一般に業務プロセスの標準化が有効である。標準化が図れれば、不適合や作業ミスの防止、作業の効率化、改善のための基盤形成といったメリットを生かせる。歯科の治療法は確立されているが、患者ごとに口腔内の環境は異なるため、画一的ではない患者に合わせた治療が求められている。しかし、患者にどのように合わせるべきか明確に示されていない。本稿 では、歯科医院の業務における可視化、標準化を行うための方法論を示す。業務標準化の一般的な方法論は、QC （品質管理）の手法の１つとしてある。VEが価値向上を目指す改善手法に対し、QCは品質の安定維持をはかる手法であり、製造業をはじめ、多くの企業が品質管理を行う際に、QC手法を取り入れているだろう。QCストーリーと呼ばれる問題解決のステップの１つに業務標準化を進めるための方法が示してあるが、実施者が目的思考でない限りQCのみでは不足だと感じている。そこで、業務標準化を実施する際に、VEを取り入れた活用方法を提案する。
多店舗経営企業は、チェーンストア理論の良さである仕入れ低減や効率化を活かしながら、国民大衆の豊かな生活を支えることを目指し、全国各地へ出店を行ってきた。
しかしながら、21世紀に入り、時代の変化は更に激しさを増し、それらの企業は次第に顧客満足が得られなくなってきている。
本部が効率化を強く推し進めれば、店舗は指示命令を実行するだけの受け身の営業姿勢となり、たちまち手段が目的化する。そうなることで、顧客が本来求めている機能が満たされず、サービスの価値が下がり、顧客離れを引き起こす結果となる。
そのような問題を解決するため、多店舗経営 企業における効果的なVEの適用について、機能的分析から得られた 優れたVEの適用方法を提案する。そして、その実践事例を交え、本部による効率化やブランド一貫性を図りながらも、店舗の労働意欲を高め、主体的な営業活動に繋がる効果性を示す。
「人事評価制度」は、多くの企業が抱えている人事課題の１つであると考える。
しかし、そのことに対して明確な改善案を持っているかというと、そうではない。よくある傾向として、「評価」のうまく行かない原因を「評価制度」や「運用上使用している道具」に置いてしまう。そして、その対策として「評価制度」 や「運用上使用している道具」を変更することで満足してしまいがちである。
本論文は、「人事評価制度」の改善をVEにより実行する際、どのような切り口で改善の入り口を見つけ、分析していくことが有効的かを述べる。そして当社の「人事評価制度」を実際の題材とし、VEによる分析が、「人事評価制度」にも適用できることを、実際の代替案の提示も含めて述べる。
産業用ロボットなどの「ものづくり」のための設備を供給する生産財メーカーにとって、製品企画活動における「新製品で実現すべき機能」、「販売価格」、「販売台数」などの設定は困難である。それは生産財メーカーの顧客は消費財を生産する消費財メーカーであり、間接的にしか市場変化を掴めないことや、質感、デザインなどの魅力機能の差別化が困難だからである。本論文は「新製品で実現すべき機能」とその決定方法について述べるものである。
とりわけ原価企画の概念を拡大し、製品企画活動及び製品企画準備活動まで範囲を拡大することにより、この「新製品で実現すべき機能」を絞り込んで決定する新しい視点を指摘し、従来の原価企画よりも総合的にとらえ展開するものである。
最近のグローバル環境の変化により、日本の大手企業はもとよりその国内の取引先の企業も苦しいビジネス環境におかれている。円高が進行する環境で、安価で急速に品質を向上させている海外の部品供給メーカに打ち勝つためには、自社の製品の価値向上を継続して図ることが必要である。筆者は、国内に取引先を持つ企業が、自社の製品の価値向上を図り競争力を向上させるためには、その企業と取引先の両者が協働型である共同ＶＥ活動を実施して共に利益を享受しながら、取引先の企業の技術が成長することがあるべき姿であると考えてきた。
しかし、共同ＶＥは、両者にとってハイリターンである一方、技術流出というハイリスクの面をもつために情報を共有化して実行することが難しい。この論文では、このハイリスクの面を低減するための計画段階のプレＶＥ活動の手順について提案するものである。なお、実際に提案した手順のプレＶＥを実施し、共同ＶＥを実施したその効果を説明し、最後に今後の取引先との共同ＶＥの適用分野について述べる。
高速道路は都市内道路網全体の交通処理能力を向上させ、お客様に安全・円滑・快適に利用していただくため、様々な管制用機器と運用ソフトウェアで体系的・効率的に構成された「交通管制システム」により道路の管理・運用支援を行っている。このシステムでは、システムの多様化・高度化に伴うリスク回避策として“バックアップシステム（以下・ＢＵＳ）”が検討されている。ＩＣＴ技術の急速な進展は、これまでの経験則では全く想定できない様々なリスクの脅威が存在することを認識しつつも、その全容と詳細および対処法が全く把握できていないのが現状である。そこで本論文では、未来志向的なリスク管理手法である、「逆転発想思考アプローチによる創造的リスク対策」手法を、高速道路管制システムのＢＵＳ計画案に対して導入し分析・検証を行った。その結果、実効性のあるリスク評価結果が得られ計画案の見直しを行うに至り、基本的にあらゆる製品・サービスのリスク対策手法としての有効性が示唆された。
新たに価値ある製品やサービスを考えだすための標準的ＶＥＷＳＳでは、改善想定金額の比較的大きなＶＥ対象テーマであれば、機能的研究法であるＶＥ実施手順を着実に実践することで価値向上やコストダウンの成果をあげ、投資倍率を１０倍以上とすることも可能となる。しかし、改善想定金額の小さなＶＥ対象テーマにおいて同様のステップで実施すると、得られる成果に対する投資倍率は低くなり、標準的ＶＥＷＳＳ参加者のモチベーション低下になることが多々みられる。また、近年においてはスピードを要求される時代の流れと、生産性を高める視点から、少ない人員で他の管理技法も同時に実施する必要があり、小さなＶＥ対象テーマにおいては、標準的ＶＥＷＳＳの考え方を遵守しながら必要最小限の手順と短時間で簡単にできる方法が求められている。現在、有効な成果が得られる短時間ＶＥ手法としては「３時間ＶＥ」「ＷＡＶＥ法｣などがあるが、それぞれ一長一短がある。本論文では実証活動による有効性の検証をもとに、簡易型ＶＥ手法である２時間ＶＥが広がりつつある現状を分析し、この手法が日本における簡易型ＶＥ手法の一つの型となり、より使いやすく長い間使用者に使用してもらえるようにするためにはどうすべきか述べるものである。
公共団体におけるＶＥの導入目的には、コスト縮減だけではなく、組織内の横連携強化や意思決定の迅速化などがある。その場合、ＶＥは、企画段階にお ける意思決定ツールとしての活用効果を期待されている。そして、意思決定ツールとして活用するうえで、手軽にワークショップを行う方法についての要望は多 い。
公共事業の企画段階で意思決定ツールが必要とされる背景に、公共事業に求められるニーズが複雑化、多様化していることがあげられる。このことは、まちづくりや防災分野、環境分野など特に意思決定の過程が複雑な事業において顕著である。
筆者は、今後のＶＥの公共事業における展開を広げるために、これらの分野における活用方法を提供することが重要と考えている。
本 稿では、防災分野と環境分野の両面の要素を持つ事業を対象に、その企画段階において、意思決定ツールとしてＶＥを活用する場合の留意点やその効果について 考察し、工夫すべき点について検討し、実際にワークショップを行った例を紹介する。そして、この題材を通じて公共事業の企画段階へのVE の適用の可能性について述べる。
不具合事象の対策には、①不具合事象の把握、②要因解析、③改善策立案という原因追求型の問題解決プロセスがとられることが多い。いわゆるQC的問題解決プロセスである。
こ のプロセスの中心的な活動は、不具合の発生原因を想定し、それが真の原因かどうかを確認するという仮説・検証プロセスであり、この要因解析プロセスをいか に迅速かつ確実に実行できるかがポイントになる。つまり、設計時に気づかなかったような原因が仮説・検証されてこそ効果的な改善案の立案ができるわけであ り、そのためにはメンバーの思考を変革する必要がある。
一方、組織としての設計力を継続的に向上させていくためには、発生した不具合事象や その発生メカニズムの論理構造、およびその具体的対策方法などを設計知識として組織内に蓄積し、今後の設計やクレーム対策に役立てられるよう伝承していく 必要がある。いわゆる技術蓄積・技術伝承である。効果的に技術を伝承していくには、やみくもに情報を残せばいいというものではなく、再利用性に優れた形で 体系的に蓄積していく必要がある。
そこで本論文では、機能面からの視座を加えることによる原因追求の多観点化と、機能系統図上に整理された設計知識の再利用性に着目し、不具合対策プロセスに機能本位の思考を取り入れることで、
① 具体化過程で発生した不具合事象の迅速かつ確実な改善案立案
② 不具合知識の機能系統図上への蓄積
を実現する不具合対策プロセスを提案する。
建築工事におけるVE検討は、設計・入札・見積・調達・施工の各段階で企業にとっての受注拡大や利益確保のために実施されている。しかしながら、検討時間の制約があることとVE検討メンバーの意識高揚を促す方法が未確立のために、大胆なアイデア発想の転換ができず、総花的なCR案の提示か仕様の変更提案に終始してしまい、顧客や設計事務所から不信感を持たれる場合が散見されている。VEが目指す抜本的な代替案の提案を生み出すためには、発想の転換が図れるアイデア発想方法の開発が必要となってくる。
ここでは、施工法に関する問題点の反転置換機能を改善着眼点・目標に設定し、それら
を強制的に組み合わせてアイデア発想する新しい方法を提案する。この発想方法を試行したところ、施工フローを入れ替えるという今までにないアイデアが発想されて、大幅な省力化と工期短縮が図れたことで、高い効果が期待できるアイデア発想方法であると確信している。