-
できる”技術者になる!『「問題解決デザイン』のノウハウ
技術部門のリーダー、スタッフ、プロジェクトリーダー必携! 問題解決のポイントはデザインにあり! 技術系コンサルタントのノウハウ - 問題解決デザイン技術 - 1920年、日本で初めてビジネスコンサルティングを行った産業能率大学 総合研究所の技術系コンサルタントが使う問題解決のノウハウを公開。 第1章◆問題解決のデザイン技術とは 第2章◆問題解決の基本 第3章◆問題解決デザイン技術を実 -
総合評価方式を勝ち抜く建設VEのススメ
書籍紹介 建設業界ではどうしてVE(バリュー・エンジニアリング)がうまく進まないのか? やさしい建設VEの実践で総合評価方式の突破を。 目次 読者自身のVE環境診断 一般的なVEリーダーの役割 VEリーダーの問題意識 VEとは何か再確認 建設産業の生産システムの特色 安全管理との比較 総合評価方式の導入 総合評価方式はVEで高得点を狙う 建設作業所のVEを進める工夫 役割分担 経営者の役割 中間管 -
土木VE実践の手引
「土木VE実践の手引き」が山海堂から発刊されました。導入編、実践編、資料編の3部構成になっており、導入編では、土木技術者の方々にわかりやすくVEが解説され、実践編では、VEの具体的 な手順がワークシート形式でわかりやすく解説されています。また、VEの現場で必要となる様々なノウハウも解説されています。土木分野でVEを進めていく上で有用な参考書です。 -
建設プロジェクトにおけるVEの活用
本書のポイント 明るい展望がなかなか見えてこない現在、どうすればこの困難な時代を乗り切ることができるか。VE(Value Engineering)は、顧客満足の向上、機能の向上、付加価値の向上、利益創出、コストダウンの実現をめざすものであり、これこそ企業経営、企業存続の必須条件であろう。とりわけ建設分野では近年、民間工事だけでなく公共工事においても、政府の「公共工事コスト縮減対策に関する行動指針」 -
すぐに役立つ建設業のVEの進め方
著者のことばより バリューエンジニアリング(VE)は、企業の合理化や開発・改善・コストダウン等の有力な手段として、製造業を中心に発展してきた管理技術です。コストを正面からとらえ、機能と発想を重視した課題解決の進め方は、建設業の体質にもよく適合しており、厳しい経営課題を解決していく上で強力な武器となります。 本書では、建設業の皆さんが各領域で発生する課題を解決するためにVEをいかに活用したらよいのか -
建設VE実践マニュアル
本書のポイント VEの手法は、業種・業態を問わず幅広い領域で活用できる手法であるが、この度、政府の公共工事コスト縮減行動指針の3年でコスト10%削減の実現にVE制度が導入されたことは、長年にわたりVEの普及に努めてきた日本VE協会にとっても大変名誉なことである。 本 書は、協会とともに長年にわたりVE導入の指導にあたられ、特に建設会社の業務を知りつくした著者が、その経験を踏まえて、建設業のためにV -
建設VE入門
著者のことばより VEは1947年(昭和22年)にアメリカで誕生し、日本では昭和35年以降、電気や自動車といった組立産業において、資材費低減の手法として活用されるようになった。その後、製造業におけるVEは、開発設計およびコスト低減の手法として、定着していった。 建設業におけるVEは、昭和40年代から、工事におけるコスト低減の手法として活用されるようになっていった。そして、昭和50年代に入り、製造業 -
建築設計VEマニュアル
わが国にVEが導入された当初は、主に製造業で活用され実績をあげたVEは、今、建設分野において注目され、官民の建設ライフサイクルの各段階で取り上げられています。発注機関や企業で実施され、その成果は、新聞報道などで知られています。 一般に設計段階のVE実施の成果は大きく、その重要性が知られています。わが国では、建設の設計段階での適用事例は比較的少なく、実施についていくつかの疑 問点が指摘されています。 -
建設共同VEの進め方
21世紀を目前にして、日本の経済も産業も、国際化・情報化の進展に伴って複雑なものになってきました。 VE活動も、今日の複雑化した産業社会にあっては、自社内の技術や資源に頼るインハウスVEやVE提案だけでなく「共同VE」が強く望まれてきています。 そこで、「建設における共同VE開発研究会」では、共同VEの考え方、使い方、進め方についての約1年半にわたる研究成果を、研究資料15「建設共同VEの進め方」 -
2時間VEの上手な活用法
■■■ 発刊にあたって ■■■ 中部支部の建設VE研究会では、VEの基本的な知識を持った人なら誰でも、簡単で、短時間に、価値の向上がはかれることを目的とした簡易VE手法を開発 し、2005年にVE資料№93「効率的なVE実践活動のための2時間VEの進め方」を発行しました。当初は建設業を中心に導入が進みましたが、現在では 製造業やサービス業、さらには地方自治体にも活用されるなど、業種業態にマッチした
12