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医療の質向上のための 業務標準化における VE 活用の提案
医療において、診療の品質・効率の向上は 不可欠である。そして、それらを向上するには、一般に業務プロセスの標準化が有効である。標準化が図れれば、不適合や作業ミスの防止、作業の効率化、改善のための基盤形成といったメリットを生かせる。歯科の治療法は確立されているが、患者ごとに口腔内の環境は異なるため、画一的ではない患者に合わせた治療が求められている。しかし、患者にどのように合わせるべきか明確に示されてい -
多店舗経営企業における 効果的な VEの 適用
多店舗経営企業は、チェーンストア理論の良さである仕入れ低減や効率化を活かしながら、国民大衆の豊かな生活を支えることを目指し、全国各地へ出店を行ってきた。 しかしながら、21世紀に入り、時代の変化は更に激しさを増し、それらの企業は次第に顧客満足が得られなくなってきている。 本部が効率化を強く推し進めれば、店舗は指示命令を実行するだけの受け身の営業姿勢となり、たちまち手段が目的化する。そうなることで、 -
VE による人事評価制度の研究
「人事評価制度」は、多くの企業が抱えている人事課題の1つであると考える。 しかし、そのことに対して明確な改善案を持っているかというと、そうではない。よくある傾向として、「評価」のうまく行かない原因を「評価制度」や「運用上使用している道具」に置いてしまう。そして、その対策として「評価制度」 や「運用上使用している道具」を変更することで満足してしまいがちである。 本論文は、「人事評価制度」の改善をVE -
生産財開発における開発設計要求事項の決定方法についての研究
産業用ロボットなどの「ものづくり」のための設備を供給する生産財メーカーにとって、製品企画活動における「新製品で実現すべき機能」、「販売価格」、「販売台数」などの設定は困難である。それは生産財メーカーの顧客は消費財を生産する消費財メーカーであり、間接的にしか市場変化を掴めないことや、質感、デザインなどの魅力機能の差別化が困難だからである。本論文は「新製品で実現すべき機能」とその決定方法について述べる -
取引先との効果的な共同VEを実践するためのプレVE活動
最近のグローバル環境の変化により、日本の大手企業はもとよりその国内の取引先の企業も苦しいビジネス環境におかれている。円高が進行する環境で、安価で急速に品質を向上させている海外の部品供給メーカに打ち勝つためには、自社の製品の価値向上を継続して図ることが必要である。筆者は、国内に取引先を持つ企業が、自社の製品の価値向上を図り競争力を向上させるためには、その企業と取引先の両者が協働型である共同VE活動を -
逆転発想機能分析による高速道路交通管制システムの リスク対応プロセスの検証
高速道路は都市内道路網全体の交通処理能力を向上させ、お客様に安全・円滑・快適に利用していただくため、様々な管制用機器と運用ソフトウェアで体系的・効率的に構成された「交通管制システム」により道路の管理・運用支援を行っている。このシステムでは、システムの多様化・高度化に伴うリスク回避策として“バックアップシステム(以下・BUS)”が検討されている。ICT技術の急速な進展は、これまでの経験則では全く想定 -
2時間VEの拡大展開について
新たに価値ある製品やサービスを考えだすための標準的VEWSSでは、改善想定金額の比較的大きなVE対象テーマであれば、機能的研究法であるVE実施手順を着実に実践することで価値向上やコストダウンの成果をあげ、投資倍率を10倍以上とすることも可能となる。しかし、改善想定金額の小さなVE対象テーマにおいて同様のステップで実施すると、得られる成果に対する投資倍率は低くなり、標準的VEWSS参加者のモチベーシ -
公共事業企画段階におけるVEの展開について
公共団体におけるVEの導入目的には、コスト縮減だけではなく、組織内の横連携強化や意思決定の迅速化などがある。その場合、VEは、企画段階にお ける意思決定ツールとしての活用効果を期待されている。そして、意思決定ツールとして活用するうえで、手軽にワークショップを行う方法についての要望は多 い。 公共事業の企画段階で意思決定ツールが必要とされる背景に、公共事業に求められるニーズが複雑化、多様化しているこ -
機能的アプローチを融合した不具合対策プロセスの検討
不具合事象の対策には、①不具合事象の把握、②要因解析、③改善策立案という原因追求型の問題解決プロセスがとられることが多い。いわゆるQC的問題解決プロセスである。 こ のプロセスの中心的な活動は、不具合の発生原因を想定し、それが真の原因かどうかを確認するという仮説・検証プロセスであり、この要因解析プロセスをいか に迅速かつ確実に実行できるかがポイントになる。つまり、設計時に気づかなかったような原因が -
建設施工段階におけるVE適用法
建築工事におけるVE検討は、設計・入札・見積・調達・施工の各段階で企業にとっての受注拡大や利益確保のために実施されている。しかしながら、検討時間の制約があることとVE検討メンバーの意識高揚を促す方法が未確立のために、大胆なアイデア発想の転換ができず、総花的なCR案の提示か仕様の変更提案に終始してしまい、顧客や設計事務所から不信感を持たれる場合が散見されている。VEが目指す抜本的な代替案の提案を生み