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設備設計における要求事項の機能的追求
建築設備の設計では,発注者の要求事項を機能変換し,あるべき機能を見出すことで,その建物に必要な性能を効果的に構成させることができる。われわれは,このためにFAST技法を中心に,機能変換をすることが多いが,発注者の要求していることを正しく理解する努力を怠れば,いくらステップを正確にふんだVE活動を展開しても,決して良い結果は得られない。過去の設計においても,計画時に発注者から聞いた要求事項を図面に反 -
建設工事における実用的機能評価
最低のライフサイクルコストで必要な機能を確実に果たすべく,組織的に,機能本位のアプローチを持続的に行うVE活動は,低成長経済の定着した昨今程,各分野の企業においても重要視され,企業収益の改善に,健全な組織体づくりにと,ますます盛んにとり入れられている。当社においても,建設業特有の特殊性を考慮して,VE計画会議の設定,3時間VEの確立といった建設業にあったVE手法開発の,研究,普及を行ってきた。そう -
建設作業所における工事ソフトVEの展開
本論文は,建設作業所におけるVE適用分野の拡大にともない,従来から使用してきた3時間VEと並行して使うことのできる,新しいVE手法の開発の過程を述べ,その結果「工事ソフトVE」を定義している。工事ソフトVEは,機能展開において,物自体から定義される機能と,それを扱う考え方から必要となる機能の双方を入力しなければ満足のいかない作業所におけるVEテーマに適用する。このような入力条件を機能変更する方法と -
VE手法による建設業の営業の展開
建設の市場は,経済成長の減速・社会資本の充実にともない,狭くなっていくのが当然ではある。しかし,企業は,そういった環境の中でも発展していかなくてはならない。むしろ,経済成長を加速し,社会資本を,さらに充実させる使命が建設産業にある。建設業は,受注産業といわれているように,請負契約で工事を受注して,生産し,顧客に納入する形態である。つまり,顧客からの工事の発注があり,それに建設業者が応札し,受注して -
VE管理技法 こうすればVEは完遂できる
昭和35年,米国から日本に上陸したVEは,近年多くの企業で導入し,その実効果は周知の認めるところである。なお,開発された技法・手法も多く,VE論文として全国に公表・発表されているものだけでも,200編を数えようとしている。欲しければ,直ぐにでも手の届くところに参考書がいくつもありながら,なかなか思うようにVEを実行できず,実施したとしても,単なる形式的動作に終ってしまい,VEによる真の効果創出にま -
VE理論の研究-設計学的アプローチ
本論文は,マックス・ウェーバーの三つの合理性と実践的三段論法を基礎として,VEのモデルを構成し,VE理論の研究を行った。また,最近発展しつつある設計学の中の設計実験をVE理論の研究に適用し,機能概念および属性概念の関係を論じ,機能と属性を結びつける因果合理性の内容を検討した。その結果,設計カタログの有用性に言及した。VEの発想過程は,マルコフ過程であり,機能と属性の両面からの発想の必要性と,それを -
商品企画/開発のためのVE技法 --魅力ある商品づくりを目指して--
特に家電業界における機能・コスト競争は熾烈を極めており,市場での競争に勝ち残るためには,商品企画段階のVEが重要であることはいうまでもない。こうした認識により,各社においても0.5-LooK VE,更に0-LooK VEと,その手法も変化してきた。しかしながら,VEステップ上からは商品の差別化や価格ランクの差は考慮されず,同ージャンルの商品群は,基本的には同ーの機能系統図によって把握することになる -
VEのための漢字発想法(OM法)
VEが長い歴史の中で着実に発展し,企業経営における収益改善の大きな柱として位置づけられるようになったことは,まことに喜ばしい限りである。しかし,この事実は,とりも直さず,VEに携わる人が企業の利益計画に結びついたVE目標の必達という大きな責任を背負っていることを意味するものである。一方,企業の利益計画に必要なVEの成果を,長期間にわたり継続的に確保することは,なかなか困難なことである。VEの成果を -
実践的VE技法 ~VEの本質に基づく実践的な技法とその進め方~
VEは,機能定義段階におけるFASTダイヤグラムや機能系統図の作成とか,機能評価段階におけるFD法やDAREシステムの応用,あるいはDTCといったマネジメント・システムによって,管理技術としての形態を整え,世界的な発展を続けている。しかし,これらの技法を正しく理解し,完全に実践するには相当長期間の年月を要し,専門のバリュー・エンジニアでなければ活用しにくい面がある。また,FD法などの機能評価法によ -
関与者分析によるトータルコストミニマムVA
プラント制御を目的とする産業用電気制御システムは顧客仕様にもとづき単品受注生産することが多いが,近年顧客ニーズにより制御対象範囲が拡大し,性能,保守などの面から高機能化がはかられている。また,制御装置はエレクトロニクス化の進展により,その製品ライフサイクルが短いものになってきている。このような情勢にともない,システム計画段階から顧客に対し,長期間の技術的なコンサルティングが必要であり,また製品を工
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