-
複数テーマからのVEアプローチ ~工期短縮へのVE展開~
建設業にVEが導入されて10数年になる。建設のVEが企業活動にいかに貢献してきたかは,ここであえて述べるまでもない。建設VEの対象は,一般的に図-1のように考えられている。建設VEは仮設等の生産設備を主な対象として発展してきたが,ここ数年の傾向をみると,一般管理も含め生産手段等の物以外(ソフトウェア)の適用事例が増えてきている。生産手段の中の工法・作業手順へのVE手法と,その適用の重要性については -
『商品分析』による材料VEの展開
逆オイルショックに代表される激動の1980年中期を迎えて,世界の経済情勢は,一部の業界を除いて底冷えの状態にある。この零サム時代を生き残るには,世界中の業界をしのぐ強いコスト競走力をつけた企業にならないと,現状設備の稼動を維持できないことはもちろん,利益の維持増加をはかり,次世代の新分野ヘシフトして行くことは困難になってくる。これを乗り切る一つの方策として,固定費増加をもたらさない購入材料を,高効 -
PASS-VE技法
繰り返し行われる改善活動により,各種VE対象の改善余地が低下してきている。改善余地が低下するVE対象から,更に,所定の成果を得るには,機能的な物の見方が有効である。しかし,機能的アプローチを行うVEで,最も重要な機能分析が,上手に,容易に行えない実状にある。これは,日常生活での物の見方,考え方が即物的,具体的であることが多く,機能化,抽象化に慣れないためと考える。不充分な機能分析は,機能にかかわっ -
VEコスト割付技法
VE活動は,利益確保への最も有効な手段の1つとして定着してきている。特に家庭電気製品では,現在,限界普及率に達しているものが多く,生産増による利益拡大は困難な状況にあり,VEに対する期待は,ますます強くなっている。従って,VE予算編成に当っては,他社価格を意識した上で利益を確保する,「かくあらねばならないという予算」となってきているのが現状である。このVE予算を必達するために,VE実務部門は,BT -
アイデアレベリング技法による発想効率の向上
企業をとりまく環境は,質的,量的,両面の変動,さらに,その変動サイクルを早め,複雑化の一途をたどっていることは,論をまたないところである。このため,各企業とも,多数の対応策の中から,即効性のあるVA/VE活動に注力している。当社,当事業部においても,なんら例外たりえず,経営改善のよりどころとして,活発なるVA/VE活動を展開している。しかしながら,VA/VE活動は,その大儀にかくれて活動自身の効率 -
建設工事における実用的機能分析の考察
企業の存続と発展は,構成職員の"やる気"と"うで"と"健全な組織体"としての自覚を,バランスよく維持向上させているかどうかにかかっている。VEという管理技術は,「うで」を向上させ,その成果に魅入られて「やる気」を出し,結果として「健全な組織体」ができ上るという,時代の寵児ともいえるもので,低成長の分ほど,この持続的な努力の要求される時はないといってよいと思われる。建設業は,VEの特に適した業種と実 -
PSM手法による設計システムの展開
オーディオの市場は,使用用途の拡大,新機能の開発等により,顧客のニーズにうまく対応しながら,その売上げを伸ばしてきた。一方,商品の普及率の向上と成熟化により,業界の競争は,ますます熾烈をきわめ,一段と厳しい展開となりつつある。厳しさを増す市場ニーズは,同時にユーザーの価値観の多様化と商品のライフサイクルの短命化を促進し,それに即応した商品の開発が望まれる。ステレオ商品のカテゴリ一変遷を(図-1)に -
新製品開発におけるVA活動
当工場は電力量計,通貨関連機器,情報関連機器等のファインメカニクスとエレクトロニクスを結合させた製品,パワーエレクトロニクス分野の半導体製品を生産している。これら製品のおかれている状況をみると①技術の革新,品質に関する市場ニーズの高度化による機能の多様化②競合各社の価格競争の激化等により,製品のライフサイクルは非常に短くなってきている中で,企業が維持拡大をはかるには,より早く新製品開発を行い,市場 -
見積業務(設備)へのVE導入
VEを推進する企業として,特にVE適用局面の拡大については,計画的に,これを実施していくことが必要である。当社においても,今まで,作業所VE・設計VE並びに管理部門としてのソフトVEなど,多くの分野に挑戦し,それなりの成果をあげてきた。また,トータルVEを,一層,効果的に実施するため,種々の戦略も投じてきた。VEは,無限の資産であり,われわれは,一層の効果を期待して,今回,更に,その適用分野の拡大 -
コンピュータ・ソフトウェアにおけるIPO機能分析法
近年,コンピュータの著しい普及と高度な利用によって,そのソフトウェア開発量は年々増大し,かつ,その処理も複雑化してきている。一般的にソフトウェアのライフサイクルコストの多くは,後戻り作業で,これは不完全なコーディングに起因しているものや,処理仕様書の品質バラツキと不良によるものが,ほとんどであるといっても過言ではない。本開発技法は,これらの点に焦点を当てたものである。すなわち,処理仕様書が作られる
12