VE論文– 1973年 VE研究論文集 Vol.4 –

企業の発展は，情報なくして成長しないとまで云われている今日，いかに速く,目的達成のために必要な情報を集めるかにある。それでは，どのような情報を収集したらよいか，ここで取り上げる情報収集は，ただ，やみくもに収集するのでなく，VE活動の機能分析に基づいたアイデアの提案を，ただのアイデアだけですますことなく，使用可能にするための代替案（代替品）の情報収集活動である。いわばVE活動は情報活動の結集であり，

設計段階のVEが，企業にとって経済的かつ最も効果的であることに異論を唱える技術者や経営者はいないであろう。日本を取巻く国際環境の厳しさは，真の意味での，より高い価値の創造を待望しているといっても良いであろう。しかしながら1st Look VEの必要性が多方面から叫ばれている中で，これをはばむ制約条件を克服できず苦慮している企業も案外多いのではなかろうか，これらの原因の大きな要因のひとつに大きな収益

VA/VEは広い分野で活用，実践され，多大の成果を達成して来たのであるが，さらに70年代の革新時代に適合するように高度化し，一段と効果的にして，飛躍すべき時機に来ている。そのためには先づマーケティングと統合することが最も効率的であると思うので，その必要性について私見を批歴するものである。

VEを狭義に理解した場合，それは利潤追求のための原価低減のための手法として認識される。しかしその真髄とするところは「価値の概念」と「機能の追求」およびその組合せである「全体の効率」を追求するものであろう。こう考えるとトータルとして考えた場合，QCもIE，あるいはソフトのシステムについてもテクニックが違うのみで，その狙いとするところは何ら変るところがない。しかし重要なことは「VEには決った手法がない

VEの思想は，ユーザー・オリエンテットである。すなちユーザーは，必要とする機能を最も少いコスト（ライフサイクル・コスト）で得たいとする欲望を持つ。一方，機能を提供するメーカーは，ユーザーに対し，必要機能を確実に保証すると同時に，この機能と最低のコストで入手出来ることを約束し，一層の満足度を与えなければならない。そのためにメーカーは，ユーザーの認める機能とコストとの関係を，製品の開発設計段階で徹底的

VEの目的は，最低のライフサイクルコストで必要な機能を確実に達成することである。VEは製品の価値改善手法として，これまで主に機械工業において，製品の設計製造段階で適用されてきたが，最近は装置工業においても設備の使用段階への適用がすすんでいる。VEの基本は，徹底した機能追求の思想であり，ジョブプランにもとづいて具体的な価値改善活動を展開する。このなかで，機能定義と機能評価のステップは，VE活動の範囲

機能を科学的に，あるいは，合理的に評価することは容易なことではない。価値分析の場合，この機能評価は価値評価ということであり，価値分析の最初にして最後のテーマであろう。機能評価が意の如く行なえないのは，機能の多様性もさることながら，評価者の立場上の限界，あるいは制約があることを見逃してはならない。以下の論述は消費財について展開するが，一般的には商品の供給者（メーカーと考えよう）の立場から，機能の研究

工程改善への管理技術的アプローチとしては,QCやIEがふるくから適用され，大きな成果をあげていることは衆知のことである。しかしながら，工程改善へのVE手法によるアプローチに関しては，以前より叫ばれていながら，今日，まだこれといった成果事例が少ない。この背景としては,VE手法そのものの誕生が，製品の改善を主体としていることと,また，その後の発展の歴史をみても無理からぬことと考えられる。ところが，工程

シャープ株式会社テレビ事業本部に，本格的にVEが導入されたのは昭和39年で，当時はVE自体も日が浅く購買部門と云う，社内の一部門の業務を補助するー技法として導入された。それ以前にも一部の先進的な技術者の間で取上げられていたが，組織としての採用は，この購買によるsecond lookのVEからである。この時はVE活動の範囲の必然性より,コストテーブルの制作による購買基準価格の管理と，VE提案によるも

産業界の発展とともに，近年，特に協力工場の戦力と能力が重要なポイントとして，認識されてきました。これは親企業としての単一企業でなく,協力工場を含めた企業集団としての総合力が企業の存続発展の「決め手」であるという事が，激烈な企業間競争の体験の中から，切実な問題として感じてきたからです。このため協力工場の体質改善強化，生産性向上に対する努力が行なわれており，その有効な武器として，QC，IE，VEなどの