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品質保証に対するVAの実例
企業経営の健全な運営は,経営計画の綿密な立案と,その実行にあるといえる。企業としては,当然,これ等の原則に従って,健全経営のための運営を必掛けているが,時として,計画に反した予測せざる誤算により,収益確保が困難となり,赤字経営,果ては倒産の事態が発生している。この原因には,計画時点での,万全の予測に基く計画の立案も,予測せざる環境の激変によるものもあるが,実際には,人為的に回避し得る原因もかなり多 -
コスト・マネジメントにおけるVE活動の実際 ~プロダクト・マネジャー・システムの導入について~
VEが企業内に導入され,計画的に実施された結果,大幅な原価低減を効率的に実現し,収益性の向上に貢献しているが,責任者が不明確な管埋されていないVE活動では,効果に限度があると思われる。故に,マネジメントの一環として,VEによる目標原価の達成を,システマチックに,しかも全社的に実施し,目標を管理しなければならないので,コスト・マネジメントを効果的に実施するためプロダクト・マネジャーは,VE活動の計画 -
機能開発とコスト低減目標の設定
従来,企業の努力目標が,高生産性による生産コストの低減に向けられていたが,近来の市場の需給バランスから,商品の滞貨を招くようになった現在では,新たな企業の目標として,新しい機能を開発し,市場の再開発を計ることが,急務であります。また一方,近来の労務費,材料費の高騰,商品の多様化からくる生産コストの吸収を,今までのように,生産性向上,合埋化による生産費の低減等の量的メリットに求めることは,次第に困難 -
事務部門のVA
大福機工株式会社においては,VAとかQCといったグループ活動がなされています。これは,われわれグループメンバー7名が,"品質係の価値向上"と題して,昭和45年10月から昭和46年3月迄の期間で,事務の仕事を,VA手法によって改善するべく活動して来た事例です。内容は,決して感心するようなものではないのですけれども,こういった踏台の上に,VAの今後の発展を期待して応募したものです。 -
機能定義についての考察 ~機能定義用語の実態調査を中心にして~
VEは,価値に関する問題解決の手法であり,その特徴は機能本位のアプローチである。それは,いかなる問題にたいしても,機能定義・機能評価・代替案作成の基本ステップを,組織的に展開する活動である。VEを製品の価値改善に適用する場合には,製品に要求される機能を,正確に定義することが必要である。2ND-LOOK VEの機能定義には,製品構成部品の機能定義と機能整理の2つの段階がある。この段階は,物本位の考え -
手続VEの進め方
GE社に端を発する購買を中心としたVEは,製品や部品(Product or Parts :これを第1のPとする…P1)に適用され,著るしい効果をあげつつ今日に至っている。わが国においても同様,そのめざましい発展は,昭和46年7月現在で,約3,500人のバリュー・エンジニアを育成するに至った。しかし,VEのもつ独特な機能展開の方法が,単に製品や部品,つまり"物"にのみ限定されるとは考えられない。当然 -
設計段階におけるアイデアの発想について
年々激しさを増す商戦の中において,わが社のステレオ開発部門も"より良いものをより安く"ユーザーに提供することをモットーに,日々開発を行なっておる訳であるが,その目標を達成するのに有効な手段のーつとして,VEが導入されてから久しいものがある。当社においても,初めは外注部門のコストダウン手法として,VEを導入したのであるが,外注部門の性質上,既存部品のコストダウンということであり,製造工程の改良とか, -
建設産業におけるVEの適用
近年,社会経済の変動は,一段とその激しさを加え,国内外を問わず,荒波に直面している。建設産業においても,労働力の払底と労賃の高騰,生産性の遅れに加えて,金融事情の悪化などにより,企業収益の減退が余儀なくされている現状である。一見,はなばなしく感じられる建設産業も,他の装置産業(自動車,電気等見込み生産を行なっている産業)に比べると,企業の近代化は,非常な遅れを見せ,技術の改革は遅々として進んでいな -
仕入先からのVE提案に対する報奨制度のあり方について
VEは,日本に紹介されて以来,多くの研究と絶え間ない実践活動の結果,大きく成長し,発展を続けてきました。ところが,VE自体の理論及び実践面での進展に相反し,創始者マイルズ氏の主張された「業者の知識を有効に活用し,その努力に報いる」という,いわゆる報奨制度に関しては,充分な研究がなされてきたとは,いえないのではないだろうかと考えるのであります。当社では,VA(量産段階の価値分析)からVE(設計・試作 -
KJ法を適用した取引先VE教育
現下の厳しい経済体制下において,外注企業は親企業の指導育成に過渡に依存しているだけでは,変化の激しい経済・社会状勢にフォローして行けない。外注企業においても,経営管理に関する手法,例えば,VE,IE,QC,その他ORなど,マスターすることに努力し,利益を自ら計らねばならず,また他面,発注企業としても経営上不充分な点があれば,外注企業を指導して行く必要があると考える。発注企業は,現在取引中の外注企業
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