KT法を活用した詳細評価の具体化技法

論文

VE実践活動において、基本ステップ「代替案作成」の詳細ステップ「詳細評価」については、『新・VEの基本』1)によると「技術性の詳細評価」と「経済性の詳細評価」で評価することになっている。複数案作成された提案について「技術性」と「経済性」の二面から評価することは、提案の実効性を評価する重要なステップであり、科学的な意思決定が必要とされる。しかし、VEプロジェクトの置かれた制約条件を多面的に分析し、将来のリスクを含めた適切な詳細評価をすることは、従来の詳細評価では困難であった。

そこで本論文では、『新・VEの基本』や過去のＶＥ研究資料、VE事例等から詳細評価の内容を精査し、その改善策として従来の詳細評価に『新・管理者の判断力』2)で紹介された「ケプナー・トリゴープログラム」（以下、KT法という）を組み合せて評価する方法を提案するとともに、事例による有効性の検証結果を報告する。

目次

１．はじめに

２．従来の詳細評価について
２．１ 『新・VE の基本』の詳細評価
２．２ 『VE 講義マニュアル』の詳細評価
２．３ 『VE 資料67 グラフィックVE 31』の詳細評価
２．４ 『研究資料－7 事務の流れに対するVEアプローチ』の詳細評価
２．５ VE全国大会のVE活動事例での詳細評価
２．６ 各詳細評価のまとめ

３．KT 法について
３．１ KT 法とは
３．２ KT法の４つの構成について

４．KT法を融合した詳細評価のための実施手順の考え方

５．KT法を融合した詳細評価のための実施手順の詳細
５．１ 制約条件の確認
５．２ 決定分析（DA）による詳細評価
５．３ 潜在的問題分析（PPA）による詳細評価

６． 事例による本提案の検証

７．まとめ

発行年

著者

有限会社大西マネジメント・ソリューション
相談役

大西 正規 CVS

有限会社大西マネジメント・ソリューション
代表取締役

大西 規生 VES

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