一般的に，企業間の取引品目の発注契約の際に，明確なVE契約によって，VE提案を義務づけている場合は少く，報奨金支払の取り決めを行なっているに過ぎないのが，現状と思われる。

取引先業者のVE提案を，より活発化させるためには，VE提案の採用に伴なう効果を，業者へかんげんし，その努力にむくいることが大切である。すなわち，VE提案を行なうことにより，業者の利益が増し，受注が安定することを，実証する必要がある。

VEを実効あるものとするには，業者の協力体制を整備し，業者の"ちえ"を活用しなければならない。もしそうでなければ,VEは,たんなる精神運動となり，親企業とのつきあい上，やむを得ずVE提案を提出することになり，購入コスト低減の強力な技法とはいえなくなる。