建設業が一品生産であり,VEの量産効果があまり期待できない以上，少しでも多くのVE改善テーマに取り組み，改善件数でそれらをカバーしなければならないことは，過去の論文で述べられている。

これまで当社の作業所VEは,VE対象選定会議（VE計画会議）によってVE対象の摘出を行っている。従来，ここでとり上げられる対象は，主として顧客の要求する機能や，それらを達成する手段として二次機能を中心に検討されてきた。これは設計図書や見積書を中心にしたVE対象の選定であり，機能的側面を最重点にしてきたためである。

1つの建造物を建設するには，その地域の自然的特殊性を理解し，さらに法令や行政指導を満足するなど，さまざまの外的な制約条件をはじめとし，安全や品質確保のため，種々の企業内規程を順守しながら，設計図に示されたものを構築することになる。

作業所VEでは，それらの制約条件に対して，いかに対応するかが施工上重要な鍵であるが，従来，施工経験の豊富な，いわゆるベテランと呼ばれる人達の勘にたよりすぎていた点は，大いに反省すべきところである。

今まで，これら制約条件に対し，何の抵抗もなく通りすごしていたVE対象選定の中で，今一歩，追求を加え，果して「本当に制約条件であるか否かの掘り下げ」と，「制約条件をVE対象として，積極的にとりあげる」などVE対象選定のトータル化と，一層のVE活動の活性化を目指して研究を続けてきた。

この論文では，制約条件に対するVE対象選定の考え方と手法について，その内容を詳述する。