不人気産業の代表であると言われている宿泊業や飲食業は、接客サービス業の代名詞的な業種であるが、コロナ禍において人々の移動制限により、経営的にも厳しさが増している。それは、従事者自身の感染リスクとも相まって、一層、その存在価値が危ぶまれている。では、これらの業種は今後、衰退、あるいは消滅していくのであろうか。テイクアウトや宅配需要に対する対応、感染対策を講じた設備投資、政府による数々の支援で、収束を待ちながら辛うじて営業を続けている施設がある。一方で潤沢な資金の無い企業は持ちこたえられず、倒産件数も日増しに増えていると聞く。
そもそも、飲食業や宿泊業は人口の増加、商業の発展による人々の往来が多くなることで自然発生した業種である。これからもこれらの業種は姿を変えながらも生き残っていくことは間違いない。そのような社会にとって不可欠な業種こそ、産業として生き残っていかなければいけないのではないか。今回、これら業種の生産性向上のきっかけを得るべく、サービス価値評価技法の開発を試みた。
VE は、世の中の製品やサービスなど、全てを改善対象にでき、その効果も絶大である。より広い領域で適用され、より大きい改善効果を期待し、VE を積極的に導入する企業も少なくない。VE を導入する企業にとって、その普及活動は極めて重要となる。社内への普及がうまく行かなければ、VE の導入や普及活動に掛かる投資が無駄となる。とはいえ、導入後数年間はVE 専門家が不足するため、多種多様な対象テーマの規模や改善余地に応じて、実施方法を最適化することが難しい場合もある。そのため、効果的なVE 活動に繋がらないことが発生している。
そこで、本論では、VE の普及活動を軌道に乗せるため、サービス業における小規模な改善テーマに最適な簡易版のVE ワークショップを開発し提案する。そして、その実践事例を踏まえ、有効性について示す。
機能思考が特徴の１つであるVE(Value Engineering、以降VE と記す)は、必要な機能を確実に達成することを目指した活動により、使用者が思いもよらないような革新的な製品や新たな実現手段を有した製品が実現可能となる方法論である。
しかし、VE ジョブプランにおける代替案作成段階の詳細評価では、代替案の設計内容が具体化されるため、プロジェクトメンバーは、品質思考（原因-結果の論理で徹底的に品質課題を解決する思考）重視となり、機能思考（目的-手段の論理でテーマに必要な機能とコストの相互分析を行うことで課題を解決する思考）が後追いの状態となってしまう傾向がある。代替案の「技術性の評価」では、必要な機能と各種の要求事項を代替案が満たす可能性を評価する活動ではあるが、要求事項の確認が主体となり、代替案の試作品による妥当性の評価が、構成要素が要求事項（仕様）を満たしているかを確認することに注力され、モノ中心の思考となり、必要な機能が確実に達成されているかを確認する意識が低くなるため、機能の検証モレによる品質対策が別途必要となることが懸念される。
本論文では、代替案作成段階（詳細評価の「技術性の評価」）において、FMEA（Failure Mode and Effects Analysis、以降FMEA と記す）を活用した品質思考と機能思考を融合した技術性の評価プロセスおよびその実践体制を提案するとともに、プロセスの有効性の検証内容を報告する。
コロナ禍において、イベントや会議の開催には十分な感染症対策が求められる。ＶＥは多人数が対面式で参加するワークショップを行うため、密となるイメージが避けられず、2020 年度はＶＥの実施そのものを躊躇してしまう傾向が見られた。
しかしながら、プロジェクトを円滑に進めるためには、コロナ禍においても丁寧な意見交換や議論の場が必要である。
今回、公共事業を対象に、ＷＥＢ会議や少人数会議を組み合わせ、感染リスクを抑えつつＶＥワークショップを実施する方法（仮称：デジタルＶＥワークショップ（以下、デジタルＶＥ-ＷＳ））について検討し、試行した。
デジタルＶＥ-ＷＳは移動時間や会議室準備の制約が少なくメリットも多いが、事前の通信環境の整備やワークショップの運営において注意が必要である。
本稿は、コロナ後においてもＶＥを実施する手法を確立するため、今回の試行結果を報告し今回の取組みから得られた知見を共有するとともに、今後の展望についてとりまとめるものである。
X パーキングエリア（以下X_PA）という狭隘かつ老朽化した社会インフラ施設更新に際し、その将来の在り方について、SWOT 分析やマルチスクリーンマトリックスなどの他のビジネス技法で得られた結果を『近未来予測シナリオ』としてまとめた。これを「潜在化した顧客要求事項」として『開発設計VE』のジョブプランにインプットする検討プロセスにより、限られた空間を最大限に活用する建築計画を実施、以て求められる機能と適正なコスト算出に基づく投資計画を導いた。対象はライフサイクルが比較的長い公共建築の更新である。未来のニーズを先取りと同時に、計画案の「検討プロセスの見える化」による円滑な社内合意形成が図られるとともに、投資判断等の意思決定に寄与した。あらゆる財・サービスに対する、効果的な検討手法としての有効性が示唆された。
自社製品を保有する製造業において、企業の持続可能性を確保することは重要であり、自社製品の設計ノウハウの伝承は、企業の持続可能性を確保するための課題の一つである。そこで、機能定義を適切に実施することによる①製品の特有情報などを共有できる、②製品が果たすべき機能や制約条件を明確にできる、③設計の考え方を理解することができる、などの期待効果より、設計ノウハウ伝承のためにＶＥを適用するケースが増えている。
しかし、設計ノウハウを伝承したいＶＥ対象に対し、ＶＥ活動を適用しても、設計ノウハウを期待値通りに伝承できたケースと期待値未達に終わったケースが発生している。そこで、設計ノウハウ伝承時のＶＥの有効性を高めるための工夫点やファシリテーションの留意点などを提案する。
近年ＩＴシステム化による業務の変革であるデジタルトランスフォーメーションが官庁や企業で推進されている。このデジタルトランスフォーメーションでは、従来の業務をそのまま単にＩＴシステム化するのではなく、投資効果の高いＩＴシステムの見直しを実施するために、同時にビジネスそのものやビジネスモデルも変革することが必要とされている。
筆者らは、この手段のひとつであるＢＰＲ（Business Process Re-engineering）を効果的に実施するために、管理・間接業務の改善手法であるＬＥＶ（LEAN Enterprise Value）技法を効果的に適用する具体的な手順を提案している。今回、このＬＥＶ技法を用いて、ガスによる給湯暖房システムＴＥＳ(Tokyo-gas Eco System)の特注工事対応業務の改善を実践した。本実践論文では、その提案した手順を示し、結果を論じる。
首都高速道路（株）はレインボーブリッジを代表とした長大橋の塗装塗替え工事は、塗替え作業の土台となる足場の計画が安全性や工事費の縮減において重要となる。本検討は、レインボーブリッジの全面塗替えに向けた主塔の足場計画検討にVE の検討手法を取り入れ、安全性や景観性に配慮した足場計画を提案したものである。
従来の現場作業の改善は、現場主体の小集団チームにて実施されており、それに活用される手法としては、IE やQC が主体的に用いられてきた。そしてこの活動は、確実に成果をあげてきた。しかしながら近年の少子化による現場作業者の減少とICT の急速な進歩により現場作業の改善方法の変革が必要となってきている。筆者らは、現場作業の改善を組織的知識創造のSECI モデルの概念にしたがって実施することを推進している。これは現場作業の情報を形式知の情報に変換してデータベースを構築し、その情報を活用して組織的な改善を実施する。次に改善した情報を現場に提供し、現場を含めた組織全体で情報を共有化する活動である。筆者らは、この情報を活用して組織的な改善を実施するひとつの手法としてFAST とTRIZ を組み合わせる手順を考案した。まずFAST ダイヤグラムにより現場作業の問題点を可視化する。そして継続的改善の方法としてTRIZ の「技術矛盾と発明原理」を活用する。一方、革新的改善の方法としてTRIZ の「技術進化のトレンド」を活用する。本実践論文では、この手法を論じ、この手法を用いて実際の大型ガスタービンの部品加工の改善案を創出した実践事例を報告する。