改正された建築基準法の性能規定化に伴う建設VEの取り組み方

論文

建物を建設する場合、設計・施工の技術基準となるのが昭和25年に制定された法律第201号の建築基準法であり、戦後50年間続いてきた。この建築基準法は「仕様規定型」のため、建設にVEを適用する場合に大きな制約条件となっていたが、今回、基準法の一部が規制の目的や技術水準のみを規定した「性能規定型」に改正(2000年6月に施行)されたためVE効果が期待されている。(以下改正基準法と呼ぶ)

本論文では改正基準法すなわち「性能規定化に伴う建設VEの取り組み方」について考察を行った。その結果、①顧客の要求性能とコストを鑑みた、後述するグレードテーブルの活用と、②発注者、設計者、施工者の三位一体の建設VEを展開することで、顧客満足度を今まで以上に実現することが可能になると思われる。

目次

  • 1. はじめに
  • 2. 改正された建築基準法の特徴
  • 3. 性能設計におけるVEの展開
  • 4. 性能規定適用による試設計事例
  • 5. 性能規定化の問題点
  • 6. 性能規定化における建設VEの今後の取り組み方
  • 7. おわりに

発行年

2001年 VE研究論文集 Vol.32

著者

小田急建設株式会社
技術本部 技術開発部
西直次

カテゴリー

  • VEの適用局面

キーワード

  • VE活動形態
  • 三位一体のVE
  • 仕様規定型VE
  • 性能規定型VE
  • 改正建築基準法

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